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日大はなぜ巨人とオフィシャルスポンサー契約を結んでいたのか?解除へのネットの反応は?

プロ野球巨人は、アメフト問題を受けて、日大からオフィシャルスポンサー契約解除の申し入れがあったため、
これを受け入れたと発表した。大学がプロ野球とスポンサー契約はなぜと思いましたので、調べてみました。

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日大はなぜ巨人とオフィシャルスポンサー契約を結んでいたのでしょう?

プロ野球の各球団が企業とオフィシャルスポンサー契約を結んでいることはよく知られています。

例えば阪神タイガースの試合を見ていると、ヘルメットやユニホームに「Joshin」のロゴマークが目につきます。

阪神タイガースのホームページによれば、オフィシャルスポンサーとして、
上新電機株式会社、ミズノ株式会社、株式会社ローソン、アサヒビール株式会社の4社が挙がっています。

いずれも消費財の製造や販売メーカーで、人気球団の阪神と組むことで、広告効果があることは容易に想像できます。

その他の球団では、日本ハムのオフィシャルスポンサーが16社で、北海道ということで、
消費財の製造や販売メーカー以外には、観光株式会社や農業協同組合連合会、北海道新聞が含まれているのも納得できます。

巨人のこれまでのオフィシャルスポンサーは、日本大学と日本電産でしたので、今回の契約解除で、日本電産1社のみとなりました。

なぜ学校法人日本大学が巨人のオフィシャルスポンサーとなる必要があったのでしょうか?
2016年の契約時を振り返ってみましょう。

契約を結んだ経緯

当時の報道によりますと、
読売巨人軍のオフィシャルスポンサーに、2016年シーズンから新たに学校法人日本大学が決定しました。

これは、日本大学が2016年4月から東京・世田谷区にスポーツ科学部を新設し、2019年に創立130周年を迎えることから記念事業の一環として、
東京ドームの近くに大学本部や三崎町キャンパスなどもある巨人軍とタイアップを狙ったということです。
巨人軍は、国内最多の学生数を誇る大学である日本大学のサポートを受け、
日本のスポーツ振興および若年層のファン開拓により取り組むとのことです。

当時学部長に就任予定の小山裕三教授は「国民的なスポーツとして野球は一番人気がある。
その中で最初にプロ野球で伝統を持ち、実績ある巨人とぜひと思いました」また、巨人の日大OBの村田、長野、戸根選手には、
「巨人が日本一になれるように貢献してほしい。そして常に日大の精神を忘れずに学生を応援してほしい」と話しました。

巨人の主催試合では「日本大学デー」と銘打って開催され、グッズの配布や、球場入り口に「日本大学」ののぼりを立てるなどしていました。

まず、ここで出てきた日本大学スポーツ科学部とはどのような目的を持った学部なのでしょうか?

スポーツ科学部とは

ホームページによりますと、
自分自身の競技力を高めることを目的とするトップアスリート、自らの経験と知識を活かして選手の競技力を高めるスポーツ指導者、
幅広い視点からスポーツを科学的に探究する研究者と、大きく3つのタイプの人材を育成するのが目的とのことです。

実際、今年2月には、平昌五輪では、競技スポーツ学科1年に所属する平野歩夢が銀メダル、原大智が銅メダルを獲得しています。

すなわち、日大としては、スポーツ科学部設立を機会に、「スポーツの日大」としてのブランド力をあげるために、
国民の人気スポーツのプロ野球、そのなかでも一番ファンが多いといわれる巨人を選んだと思われます。

日大OBも多く所属し、新聞広告や、テレビコマーシャルでも関係のある読売新聞系との関係も考慮されたのかもしれません。

しかし、今回の事件で、2019年の創立130年、2020年東京五輪の開催を前に、「スポーツ日大」を掲げたブランド戦略が大きく傷ついたことは確かです。

補助金を受け取ってる学校法人が営利企業のスポンサーにおそらく数億円といわれる広報費を出すのはどうかという疑問も当時からありました。

次に今回の巨人の契約解除へのネットの反応を見てみましょう。

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契約解除へのネットの反応

*規約に準じて掲載しております。もし掲載不可でしたらすみやかに削除しますのでお問い合わせください。
かなり、日大に厳しい意見が多いようです。ただ、長野選手が指摘されているように、
アメフト問題が日大全体への悪評になると、他分野で頑張っている人はたまらないでしょうね。

まとめ

数10年かかって、規模の拡大、評価を回復、向上させてきた日大がこの事件自体というより、
その処理の仕方で、一瞬にしてスポーツに関してどころか、大学全体の評判を落とし、質が問われるという事態になっています。

大学全体としてかなり根本的な問題を含んでいるように思え、
いちスポーツ、いち学部の問題にとどまらず、また時間が経てば解決するような問題とも思えない気がします。

今までの路線を抜本的に見直し、トップが先頭を切って、改革に乗り出し、
2019年の創立130周年を迎える覚悟をする必要があるのでは、ないでしょうか?

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